離婚原因としての「婚姻を継続し難い重大な事由があるとき」
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2021-02-08
民法７７０条１項が離婚事由について規定しているところ、その５号は、「その他婚姻を継続し難い重大な事由があるとき」と定めています。
この離婚事由に関する裁判例を見ると、性格の不一致（東京高裁昭和５４年６月２１日判決）、性的不能（最高裁昭和３７年２月６日判決）、夫の暴力（最高裁昭和３３年２月２５日判決）がこれにあたるとされています。
また、訴訟上の和解において離婚に応じて離婚給付を受け取りながら協議離婚に応じない場合（大阪高裁昭和６０年５月１７日判決）、夫に自省の機会を与えて離婚請求を棄却したが、その２審の和解手続において自省の跡が見られない場合（東京高裁平成８年７月３０日判決）にこの離婚事由を認めています。
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